企業において人材教育を促進するe-ラーニングの需要は年々増加しており、矢野経済研究所が2020年4月に調査した結果によると、2019年のe-ラーニング市場規模は2,300億円を突破しました。このような結果となった背景にはさまざまな要因が考えられますが、なかでも働き方改革への取り組みが活発化してきたことが重要なポイントといえるでしょう。また、2020年は新型コロナウイルス感染拡大の影響によってリモートワークが一気に普及し、今後さらにオンラインでの研修の需要が増大していくとも考えられています。 e-ラーニングは、集合研修に比べてコストを抑えられ、研修内容も均一化できる効率的な研修方法である点がメリットです。また、クラウド上で社員情報を一元的に管理できるタレントマネジメントシステムなどと連携することにより、誰がどの研修を受講しどのようなスキルが身についているのかも把握できます。 全国各地に支店や営業所などが点在している企業の場合、全社員を一箇所に集めて研修を実施しようとすると莫大な交通費や宿泊費がかかりますが、e-ラーニングを導入していれば物理的な移動をすることなく、時間や場所にとらわれずに研修を受講できるため会社全体の生産性維持にもつながります。 研修を実施する人事部門や総務部門にとっても、大勢の社員を集める会場の手配やタイムスケジュールの管理、研修にかかる経費精算などに追われることもないため、より多様な研修を開催できるようになるはずです。

コスト削減や時間効率のアップ、生産性の向上など、長期的に考えれば導入メリットの大きいe-ラーニングですが、実際に自社で導入しようと検討した場合は事前の準備が不可欠です。主に解決すべき課題や準備作業の一例として、以下のような項目が考えられます。 そもそもe-ラーニングで何の課題を解決したいのか どのようなコンテンツを用意して何のスキルを高めたいのか 研修用コンテンツは誰が用意するのか 受講できる端末は何を指定するのか 受講履歴などのトレースはどのように行うのか 既存の人事システムなどがある場合は連携するのか、その方法について 知識の定着支援・効果検証の方法 上記で挙げたポイントの中でも、もっとも重要なのが「e-ラーニングで何の課題を解決したいのか」を決めることです。例えば、昨今需要が高まっているテレワークに対応させるために、e-ラーニングで教育体制を整備したいといったケースも考えられるでしょう。そのためには、まずテレワークを実現させるための業務フローの整備や勤怠管理、社内規定なども検討し直す必要があります。 研修コンテンツを軸に考えると、部門によって用意すべき研修コンテンツも異なるでしょう。入社歴や役職、社員のスキルによっても適切なコンテンツを用意しなければなりません。技術部門で実践的な研修を行うのであれば、テキストやイラストなどによる解説よりも、動画やアニメーションなどを多用したコンテンツのほうがわかりやすいものです。 また、新入社員研修やサービス業における接遇研修などの場合は、声のトーンや表情がわかるように受講生とビデオ会議ができるような仕組みの研修コンテンツが良いでしょう。 上記でピックアップした準備項目以外にも、多くの細かい要素があるかもしれません。すべての要素が人事部門や総務部門だけで準備できるものではなく、IT部門が担わなければならないケースがほとんどです。まずは自社にとって必要な準備項目をピックアップしつつ、誰が何を担当するのかを決めることからスタートする必要があります。 連載2回目となる次回は、e-ラーニングシステム導入前と導入後のポイントについて解説します。

全2回　eラーニングの導入にあたってIT部門が果たすべき役割 《第2回》 IT部門がe-ラーニング導入のためにできること 《第1回》e-ラーニングの導入に向けて必要な準備